一条真也です。
日本に未曾有の危機が迫っています。４１年前の５月２４日、日本はモスクワ五輪をボイコットしました。開催まであと２カ月を切った東京五輪ですが、日本政府は何が何でもやるつもりらしいですね。東京都などに発出されている緊急事態宣言も６月２０日まで延長されそうです。
「ヤフーニュース」より
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の“ぼったくり男爵”ことトーマス・バッハ会長は、２２日の国際ホッケー連盟総会で、「誰もが五輪の夢を実現するために、何かを犠牲にしなければならない」と話したとか。この発言を知ったとき、わたしは「怒髪天を衝く」思いがしました。貴族である“ぼったくり男爵”は、日本人のことを生贄（いけにえ）とでも思っているのでしょうか？ なめるなよ！（怒）
「ヤフーニュース」より
２１日には、ＩＯＣのジョン・コーツ副会長が、東京オリンピック・パラリンピックを緊急事態宣言が国内で発出されている場合でも、予定通り開催すると断言しました。このときも、わたしは激しい怒りを感じました。両者の発言ともに、人命を犠牲にしてでも五輪をやると受け取れる暴言であり、日本人の感情は完全に逆なでされ、ネットは大炎上しています。当然のことでしょう。
「ヤフーニュース」より
バッハ会長もコーツ副会長も、最近は何を発言しても炎上する始末。すでに日本国民の多くはＩＯＣの正体がボッタクリの反社会的興行団体であると見抜いていますが、次から次に出てくるニュースは信じられないものばかりです。いわく、全世界でパンデミックの収束が見えない状況下、訪日する首脳たちを「おもてなし」するため、外務省は「要人接遇関係経費」として４３億６１００万円を確保しているとか。開催まで２カ月を切った時点で、訪日が公表されているのは、２０２４年にパリ五輪を控えるフランスのマクロン大統領くらいで、アメリカのバイデン大統領は招待されていますが、参加の回答は出していません。
「ヤフーニュース」より
いわく、バッハ会長をはじめとしたＩＯＣや各競技団体の幹部は５つ星ホテルでの「貴族生活」が約束されているとか。東京都は大会期間中に「Ｔｈｅ Ｏｋｕｒａ Ｔｏｋｙｏ」「ＡＮＡインターコンチネンタル」「ザ・プリンス パークタワー東京」「グランドハイアット東京」の４ホテルの全室を貸し切り、ＩＯＣ関係者に提供することを保証しているそうです。「Ｔｈｅ Ｏｋｕｒａ Ｔｏｎｋｙｏ」には、国内最高額の１泊３００万円のスイート（７２０平米）がありますが、ＩＯＣ側の負担額の上限はどんな部屋でも１泊４００ドル（約４万４０００円）までと定められ、差額は組織委が負担します。
「ヤフーニュース」より
ちなみに、来日する各国選手は選手村と競技会場を行き来するだけの「バブル方式」が適用され、事実上の「軟禁状態」に置かれる見通しです。しかし、中国の３０００人を含めて３万人が大挙するという報道関係者はそうはいきません。選手や大会関係者は泡（バブル）で包めても、報道陣はほとんど不可能です。ＩＯＣや日本政府は報道関係者にワクチン接種を要望し、「プレーブック」（第２版）によると、入国後１４日間は公共交通機関の利用を禁じ、食事も外食を禁止する方針です。しかしながら、宿泊先は組織委推奨ホテル以外でも可能であり、メディアの行動規制について不安視する声は絶えません。
「ヤフーニュース」より
何より怖いのは、太平洋戦争の「学徒動員」ならぬ東京五輪の「学童動員」です。現時点で東京五輪の観客は入れる見込みですが、学校の引率により、児童・生徒らも観戦予定なのです。東京都教育委員会によるとコロナ前に策定された東京都内の公立小・中・高校などの生徒ら約８１万人が観戦する計画について、「現時点で撤回する予定はない」とのこと。先日も教員らによる「集団下見」が実施されたばかりですが、保護者や教員からは不安の声が上がっている。しかも、無観客でもこの計画は実行するというから驚きです。感染が危険だから大人は無観客なのに、そこへ子どもたちが大挙して参加するとは！
日本は完全にナメられてる！
もはや狂気の沙汰といえない東京五輪の強行開催について、大手新聞は一切ダンマリを決め込んでいます。それもそのはず、朝日新聞社、毎日新聞社、読売新聞社、日本経済新聞社、産経新聞社、北海道新聞社は東京五輪のスポンサーになっており、社説などで五輪批判ができない状況にあるのです。大手新聞社が雁首揃えてスポンサーになるなど前代未聞であり、「日本の新聞は死んだ！」とさえ思いました。これでは、国民が本当に知りたい情報、いや知るべき情報であっても、五輪主催者のマイナスになることは一切書けないではありませんか。いつも政権批判ばかりしている朝日とか毎日は大いに恥を知り、今こそ東京五輪の強行開催を全力で批判していただきたい！
「日刊ゲンダイＤＩＧＩＴＡＬ」より
「ヤフーニュース」より
「ヤフーニュース」より
「ヤフーニュース」より
しかし、テレビ業界は最近、五輪批判を展開し始めました。各ニュース番組のキャスターたちは強行開催に異議を唱えていますし、芸能界からはビートたけし氏、松本人志らの大御所が強い疑問を呈しています。元東京都知事の舛添要一氏、元大阪府知事の橋本徹氏、元宮崎県知事の東国原英夫氏、経済界ではソフトバンクグループ代表の孫正義会長兼社長、楽天グループの三木谷浩史会長兼社長なども強行開催に疑問視しています。わたしが本物の五輪中止活動家だったら、日本国民にスポンサー企業への不買運動、アメリカ国民に東京五輪の放映権を持っている米ＮＢＣの不視聴運動を働きかけると思います。
バッハ会長やコーツ副会長の発言を見ても、日本は完全にナメられています。右翼が行動を起こさないのは不思議で、昨年、没後５０年を迎えた三島由紀夫が黄泉の国で嘆いていると思います。ブログ「三島由紀夫vs東大全共闘 ５０年目の真実」で紹介したように、三島は東大全共闘と討論しましたが、現代日本の学生たちも情けない。「渋谷で路上飲みをしている暇があったら、東京五輪断固反対のデモでもやれ！」と言いたいですね。どうせ、学生運動家なんか最初からマスクしているんだし。
わたしの仲人で恩師の故 前野徹氏（元東急エージェンシー社長）の著書に『第四の国難』という名著があります。有史以来、わが国の国難といえば、蒙古襲来、黒船来航、第二次世界大戦敗戦の３つが上げられます。これらは、いずれも外的要因による危機でしたが、当時の人々は、見事に克服してきました。しかし、第４の国難に直面する現在の日本は、外圧というより、我々が、自ら決断する心を失ったがゆえの危機であると訴えた憂国の書です。同書は２００１年に刊行されましたが、それから２０年・・・・・・ついに日本に本当の国難が到来しました。
ついに、本当の国難が来てしまう！
このままでは、各国の変異株が東京に集結して交配し、世界最強・最悪の「東京五輪株」が生まれる危険あります。そして、東京五輪株は人類をさらなる災厄に陥れ、日本は世界中の人々から恨まれ、蔑まれる可能性があります。それを想像すると、わたしは絶望的な気分になります。なんとか、東京五輪の強行開催を阻止しなければなりません。
もう、中止だ中止！
わたしは毎朝、「今日こそは、東京五輪中止の発表がありますように」と祈り、寝る前は「明日こそは、東京五輪中止の発表がありますように」と星に願いをかけています。どうか、わたしの願いが叶いますように。最後に、ブログ「劇場版『鬼滅の刃』が空前の快挙！」で紹介したように、コロナ禍の中でも「鬼滅の刃」が世界中で大ヒットしています。鬼滅の日輪刀で、日本を襲う国難を叩き斬りたいと思うのはわたしだけではありますまい。
国難は日輪刀で叩き斬りたい！
２０２１年５月２４日 一条真也拝
